「技術のニッサン」というキャッチフレーズは、長い間、多くの人々に親しまれたものです。

子供の頃から、家に日産車があったという方も多いはず。

大衆車の代表であった「サニー」や、憧れのスポーツカーだった「フェアレディー」や「スカイラインGT-R」、高級サルーンのセドリックなど歴史に名を残す車を多く輩出しました。

経営危機をルノーからカルロス・ゴーン氏をCEOとして招へいするという、大きな決断の後、現在にいたっています。

日産自動車の社名の由来は、「日本産の自動車」を縮めたものではなく、「日本産業株式会社」という社名の頭文字をとって名付けたものです。

もともとは「自動車製造株式会社」という、そのものずばりの社名でした。

この企業は、日本産業という会社と、戸畑鋳物という会社が共同出資して立ち上げた会社だったのですが、後に日本産業が100％出資することになったため、「日産自動車株式会社」という社名となったのです。

日産自動車と言えば、少し、年配の方には、「ダットサン」というブランド名も懐かしいのではないでしょうか。

アメリカを中心に輸出された日産車は「ダットサン（アメリカ人は、ダッツンと発音したようです）」のブランド名を持っていました。

日本でも、ダットサン・ブルーバードといったように、「ダットサン」のブランド名が使われることがあったのです。

この「ダットサン」の由来となったのは、大正時代の共同出資者の3人の名前の頭文字からとったものです。

そしてこの3人の息子と言う意味で「DATSON」とするところだったのですが、SONが損につながり、語呂が悪いということで、太陽を意味する「SUN」に変えられました。

現在の日産自動車はフランスの国有会社であるルノーと提携し、グローバルな世界展開を行っています。

カルロス・ゴーン氏は経営者としてもその辣腕ぶりが高く評価されており、日本でもテレビや雑誌など、各種のメディアでお馴染みの顔となっています。

そしてその商品のヒットのゆえに、社名もその商品の名前に変えられたという歴史を持つ企業があります。

「味の素」がその企業です。

味の素は。鈴木三郎助によって創業されました。

もともと神奈川県で母を手伝い、ヨードの製造によって生計を立てていたといわれます。

やがて、後を継いだ鈴木三郎助は、材料を安定的なものにすることに尽力すると同時に、製造過程も近代化して、家内工業から近代工業に発展させたのでした。

このヨード製造の過程でヨードホルムやヨードチンキを2次製品として生産することが可能になりました。

そこでこうした商品を医薬品として商品化し、ヒットさせます。

そこで彼は、鈴木製薬所を設立し、事業家の一歩を踏み出したのです。

明治41年に池田菊苗という人が昆布を研究し、その旨味成分がグルタミン酸ナトリウムであることを発見、その抽出に成功しました。

このとき、鈴木三郎助に声をかけたことで「味の素」はその歴史を刻み始めます。

池田が鈴木に声をかけたのは、鈴木が昆布からヨードを抽出することに成功していたからだといわれています。

そして明治42年には、小麦のたん白質からグルタミン酸を抽出することに成功。

「旨みのある塩」として製造を開始しました。

ところが、その商品名を「味精」と名づけ、その上、鈴木製薬所が発売していたことから、一般の消費者はそれを薬と誤解し、売れ行きは芳しくなかったのです。

そうした誤解や間違いを解くために、「味精」という名称を「味の素」に改称。

さらに「味の素」が料理用の調味料であることを伝えるために、お吸い物をイメージするお椀やエプロン姿の女性を描き、マークとしました。

大正末期には、「味の素」の名称は、一般の人々の間にも浸透し始め、調味料として確固たる地位を築き始めるのです。

苦労を重ねた後の、大正末期のことでした。

「味の素」のヒットをきっかけに、昭和7年には、社名を「味の素本舗株式会社鈴木商店」に改称。

さらに昭和21年、現在と同じ、味の素株式会社に変更。現在では、資本金79,863百万円（2010年3月31日現在）、従業員数が単体で3,755名、連結で27,215名（いずれも2010年3月31日現在）、を数える日本屈指の食品メーカーに成長しています。

その社名の由来は、そのマークにあります。

1899年に創業し、1914年（大正3年）に設立された愛知トマトソース製造合資会社をその前身とするカゴメ株式会社は、1917年（大正6年）、そのマークを時の社長、蟹江一太郎が商標登録しました。

最初は、蟹江一太郎に西洋野菜の栽培を勧めてくれた西山中尉との出会いを記念して陸軍のシンボルマークである「五角の星」を丸の中に収めたものでしたが、申請が通らず、紆余曲折の後、三角を二つ組み合わせた「籠の目」のようなマークをカゴメ印として申請し許可されたのが由来となります。

その後、1963年（昭和38年）に社名もカゴメ株式会社に改称されました。

現在、愛知県名古屋市の本社と東京都中央区の東京本社の2本社制をとっています。

資本金は、19,985百万円（2010年3月31日現在）、連結売上高171,937百万円（2010年3月31日現在）、連結経常利益7,304百万円（2010年3月31日現在）、連結当期純利益2,981百万円（2010年3月31日現在）、連結従業員数2,031名（2010年3月31日現在）という大企業に発展しました。

事業内容も、調味食品、保存食品、飲料、その他の食品の製造・販売、種苗、青果物の仕入れ・生産・販売と展開しています。

マークが社名になったというのは、珍しい例だと思われますが、最初に申請した丸に陸軍のマークが入ったものが認められていれば、おそらくは現在のカゴメ株式会社という社名が採用されることもなかったでしょう。

俗に言われることの多い「かごめ、かごめ」の童謡がその由来になっているという説はまったくの俗説で実際の由来とはいっさい関係ないそうです。

有名な企業の社名には、いろいろとその由来に俗説が多いものですが、この「カゴメ」もその例の一つといえるでしょう。「籠の目」からきたというのが、実際の由来です。

いわずと知れた日本の大手酒造メーカーの一社であり、三菱グループの一員でもあります。

その歴史は、1870年にアメリカ人のウィリアム・コープランドが日本で初めて大衆向けのビールを醸造・販売した「スプリング・バレー・ブルワリー（コープランドビール）」に始まります。

1907年に三菱財閥の傘下の「麒麟麦酒」として発足。

現在も、国内ビール企業として確固たる地位を保っている。

商品構成も多様でビールの商品数では業界一を誇っています。

この麒麟麦酒の社名の由来には、諸説あるのですが、幹部であった荘田平五郎が提案したものという記録が残っています。

その荘田平五郎が、何故麒麟麦酒という名称を提案したかということに諸説があるわけですが、最も、知られているのが、空想の古代中国の聖獣（霊獣）である「麒麟」から採られたという説が有力です。

麒麟は、現在の動物の「キリン」とは違い、キリンビールのラベルに描かれているような聖獣で、とても縁起の良い動物として知られていました。

またこの当時、海外のビールでは、よく動物名が用いられていたこともそれを選んだ理由の一つといわれています。

ただし、異論として、創業者であったウィリアム・コープランドの親しい友人であった「カリン」という人名に由来するという説もあります。

いずれにせよ、「キリン」という名称は日本人に受け入れられやすいと考えられたようです。

キリンビールといえば、そのラベルデザインも有名です。

麒麟の絵の中に「キリン」の隠し文字があることもマニアの間ではよく知られています。

この麒麟の絵も時代によって、あるいは商品によって、少しずつ違いがあります。

缶ビールやビンビールによって、デザイン上の大きさの制約があったり、より商品を目立たせるための工夫であったり、デザイナーが細かなところまで気を使ってデザインをしている証左であるといえるでしょう。

麒麟の名称は「キリン」に通じることから、子供にも覚えやすく、誰もが知っている会社名、商品名、ブランド名として、日本人にはすっかり馴染み深いものになっています。

特に長年、トップブランドであったこことから、中年以上の人なら、父親が晩酌にキリンビールを飲んでいた姿を覚えている方も多いと思われます。

元々は、1989年に山田安民氏が大阪市で「信天堂山田安民薬房」として創業しました。

現在では、胃腸薬や目薬といった一般用医薬品やスキンケア用品を主力商品としています。

「ロート」の名称が初めて商標登録されたのは1908年。

翌1909年に目薬であるロート目薬が発売されました。

「ロート」の名前の由来は、同社の井上豊太郎博士がドイツに留学中に、目薬の処方箋を伝授した恩師であるロートムンド博士の名称からとったそうです。

1931年に現在の一般向き目薬の主流になっている薬ビンとスポイトを合わせた「両口式点眼ビン」を発明し、それが大ヒット。

手間がかからず衛生的なこの目薬は多くの消費者に購入されました。

そして1949年の創業50周年を機に「ロート製薬株式会社」に改組し、現在に至っています。

このように元々は商品のブランド名だったものが、その大ヒットとともに、社名になった例としては先に挙げたサントリーも同じです。

また「ロート」ももともと人名から取ったものですが、日本で発祥した企業で外国人の名前を一部とはいえ、社名にしているのは珍しい例といえるでしょう。

ロートは、一般用医薬品メーカーであるため、消費者に直接訴求して自社商品を購入してもらう必要があります。

そのため社名や商品名を消費者に覚えてもらうことは非常に重要です。

薬には、安心感や信頼感は不可欠のものですし、そのために知名度が高いということも不可欠の条件といえるからです。

そのためにロート製薬がとった方法がテレビの利用でした。

単にコマーシャルを流すのではなく、番組を提供することによって、必ず番組の冠に自社のテーマソングとメッセージをいれ、消費者に「ロート製薬」の名前を強く印象付けたのです。

コマーシャルソングの使い方も非常に上手な企業で、胃腸薬の「パンシロン」の「パンシロンでパン、パン、パン」というコマーシャルソングは誰もが一度は聞き、口ずさんだことがあるでしょう。

資本金は645億円（2010年3月31日現在）、2010年3月期の連結売上高が6442億円、単独売上高2445億円と、世界有数の化粧品事業会社です。

従業員数も3,573名、グループ従業員数では28,968名（2010年3月31日現在）を数えます。

事業は国内化粧品事業、海外化粧品事業、美容サービス事業、レストラン事業、教育事業他を手がけています。

資生堂といえば、中国で早くから事業展開してきたことでもよく知られていますが、その社名の由来も中国に関係します。

元々は、「資生堂薬局」として創業されましたが、昭和2年（1927年）、「資生堂」として設立されました。

この「資生堂」の名称は、中国の古典「易経」の一節、「至哉坤元　萬物資生」に由来するそうです。

「至哉坤元」は、「大地の徳はなんと素晴らしいものであろうか」という意味、「萬物資生」は「全てのものはここに生まれる」という意味だそうです。

「資生」という言葉は、中国の清代の文献に良く見られるそうですが、日本での翻訳では「経済」と訳されることもあったようです。

資生堂が早くから中国に進出し、苦労を重ねながら市場を開拓してきた背景には、社名を中国の古典から取るほど、中国に対して思い入れがあったことが何らかの形で影響しているのでしょう。

また逆にマーケティング的に見ても、その社名によって、中国に進出しやすかったということもいえるかもしれません。

今や、世界の大市場に育っている中国、「美しくなりたい」という女性の希望は、貧しさから脱却するほど強くなるものです。

資生堂の中国事業は2007年度には約600億円を突破し、資生堂の事業全体の中でも中国での事業が占める割合は7%以上に成長しています。

やがては、日本の市場を越える大市場に発展する可能性も十分にあるでしょう。

1981年に始まった資生堂の中国事業、30年を経て、ますます大きな市場に発展する可能性が大きくなってきました。

現在では、一般消費者によく知られている、化粧品、スキンケア、ヘアケアなどの「ビューティーケア」事業のほかにも、健康機能性食品の開発販売やサニタリー製品を扱う「ヒューマンヘルスケア」事業、衣料用洗剤や住居用洗剤などの「ファブリック＆ホームケア」事業分野などで一般消費者に向けたコンシューマープロダクツ事業を展開しています。

また企業として、花王との取引がある方なら、「ケミカル」事業分野においてもよく知られた存在でしょう。

豆腐を製造するときに必要なにがりを独自に開発した乳化にがりと呼ばれる分野でも「マグネスファイン」という圧倒的なシェアを持つ商品を製造販売しています。

1887年（明治20年）の創業、設立は1940年のことでした。

現在の資本金は854億円。

従業員数は、5,908人、連結対象会社を合計すれば従業員数34,913人という巨大企業です。

その連結売上高は2010年3月期で11,843億円。

連結営業利益は940億円。

連結経常利益は935億円、連結登記純利益は405億円に達しています。

この社名の由来は「顔」。

創業当時に開発した洗顔にも使える高品質な化粧石鹸の名称をつけるときに「顔」石鹸では、あまりに直接的だということで、名称を考えるとき、「香王」や「花王」といった名称が考案され、より親しみの持てる「花王」に決まったということです。

そしてそれが社名に使われるようになったのです。

また花王といえば、シンボルマークである月のマークも有名ですが、これは創業当初から「月」のマークが使われています。

その理由は月が「美と洗浄のシンボル」であり、創業者が選択したそうです。

現在の月のマークは、1985年（昭和60年）以降に使われているマークで企業のマークとして非常によく知られたものといえるでしょう。

「花王」のような何かを端的に表しているというような名称で無い場合、企業が多角化してもその企業名に事業が規制されるということがありません。

その意味で汎用性のある名称であるといえるでしょう。

また積極的な多角化も進め、ソフトドリンク、ミネラルウォーター、ビール、発泡酒、チューハイ、カクテル、ウイスキー、ブランデー、リキュール、スピリッツ、焼酎、ワイン、梅酒といったアルコール類も含めた飲料メーカーとしてだけではなく、健康食品や、スキンケア食品、花や野菜苗、環境緑化といった分野にも事業を拡大しています。

サントリーは、明治32年に大阪市の西区に創業者である鳥井信治郎さんが「鳥井商店」を開業してその歴史を刻み始めました。

当初、事業としたのが、ワイン御輸入販売、その後、国産初のぶどう酒の醸造にも挑み、明治40年には「赤玉ポートワイン」の製造販売を始めます。

そして大正10年、「鳥井商店」の社名を「寿屋」に改称。

ウイスキー製造に取り組みます。

そして研究を重ね、ついに製造販売にこぎつけたのが、わが国で最初の本格ウイスキーである「サントリーウイスキー白札」です。

このとき、初めて、サントリーの名称が、ウイスキーのブランド名として用いられたわけです。

このサントリーのブランド名の由来には、「鳥井さん」をさかさまにして「さん鳥井」→「サントリー」となったといった俗説がありますが、実際には、自社商品である「赤玉ポートワイン」の赤玉がもともと現している太陽＝サンと、鳥井のトリーをくっつけ、サントリーとしたそうです。

その後も「寿屋」は順調に社業を伸長し、ビールの発売、ウイスキーの輸入、山梨県での自家ぶどう園の経営などを行い、昭和38年にはブランド名であった「サントリー」を社名として、「サントリー株式会社」となりました。

サントリーの例のように、ブランド名が社名に変わったケースも珍しくありません。

今やサントリーの社名は世界で通用するほどになりました。

現在も株式を上場せず、一族が会社のオーナーである、この規模の企業としては稀有な企業でもあります。

会社名がその企業のイメージを決定付けてしまうことも珍しくありません。

非常に歴史の古い企業や、地域の中小企業の中には、立地する地名を社名に折り込むことで、その存在をアピールする場合もあります。

さらに、その地名自体に独特なイメージがある場合、その地名を用いることで、その地名のイメージも利用できるということがあります。

例えば、社名に「京都」とか「銀座」といった地名をいれるのは、そのひとつの例といえるでしょう。

逆に、グローバルに事業を展開するためには、世界で通用しやすいネーミングにする場合もあるでしょう。

英語をベースに、カタカナでつけられた社名などにはそのような由来を持つ例も多いと思われます。

さらには創業家の名前を関する企業も多くあります。

これは日本での企業の捉え方が世界標準から見れば非常に独特で、大企業といえども、家業的な要素を持っていることが背景にあるのかもしれません。

また創業者がその企業をどのようにしたいのかという夢がこめられているような社名もあります。

それは経営者が夢見ること、言い換えれば企業のビジョンを社員全体で共有するという目的も果たしています。

もともと企業は創業時には小さな零細企業であったことが多いわけですから、社業が順調に発展する中で、社業と社名に整合性が取れなくなるケースもよくあります。

特に多角化を勧める企業の場合、社名のイメージが企業の事業イメージを限定してしまう場合もあります。

そのような場合には、思い切って社名を変更するようなケースもよくあります。

その場合には、企業のCIやVIもトータルに変更し、グローバル企業に変化していくケースも多いようです。

いずれにせよ、企業名、会社名は、その企業が事業を行い、成長していく上で、非常に重要な意味を持ちます。

しかし、創業時にそのことを見通すのは容易ではないでしょう。

成長する企業ほど、そうであるといえるでしょう。

その社名はHOYA発祥の地である東京都保谷（ほうや）市に由来します。

現在、保谷市は西東京市に改称されているため、いずれは、HOYAから保谷市を連想する人はより少なくなっていくでしょう。

現在の本社も新宿区に移転しており、社名の由来はそういう意味でも歴史的なものになっています。

その事業分野は多岐に亘っており、光学技術を中心とした情報分野の精密機器、メガネレンズ、光学レンズ、眼科医療用の眼内レンズ、マスクブランクス、半導体製造用フォトマスクなどの半導体関連、ハードディスクドライブのディスク部門、各種カメラ、プロジェクター、HOYAクリスタルで知られる花瓶やグラスなどの高級ブランドの他、カメラメーカーのペンタックスとも合併し、各種カメラやデジタルカメラの生産・販売など、様々に多角化されています。

めがね部門のシェアは国内トップクラス、また液晶パネル向けのフォトマスクやマスク・ブランクス、など主要事業の世界シェアはいずれも80％を超えるといわれる日本を代表する企業のひとつです。

HOYAは1941年に東京都保谷町（現在の西東京市）で東洋光学硝子製造所として創業。

1947年に保谷クリスタル硝子製造所に社名を改称しました。

さらに1984年に子会社と合併したことを期に、HOYA株式会社（登記上は「ホーヤ株式会社」）と改名。

さらに2002年の商法改正で登記上の商号もHOYA株式会社となりました。

このように創業地の地名が社名の由来になる企業も多いようです。

企業が大きくなるに連れ、その社名を改称する場合と、創業の地の名前を残すため、地名が含まれた社名にこだわる場合の双方の場合が見られますが、HOYAの場合には、社名に残したが、地名の方が先になくなってしまった例となりました。

また商法改正までは、アルファベットの社名が登記上認められなかったため、現在でも正式の社名がカタカナの長い社名になっている会社もあるようです。